原油先物4%下落、サウジ石油相減産の可能性排除

原油相場下落、増産凍結効果に疑問の声
 2月23日、原油先物相場が下落。写真はソウルのガソリンスタンドで2011年6月撮影(2014年 ロイター/Jo Yong-Hak)
[ニューヨーク/ロンドン/ドバイ 23日 ロイター] - 23日の原油先物相場は約4%下落。サウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相がこの日、産油国の間で増産凍結に向けた支持が高まっていることで原油市場に見られる供給過多は緩和されるとし、減産の可能性を排除したことが相場への重しとなった。
北海ブレント原油先物は一時、1.33ドル(3.8%)安の33.36ドル。米原油先物も1.51ドル(4.5%)安の31.88ドルをつけた。
ヌアイミ石油相の発言前、相場はすでに軟調に推移していた。サウジアラビアやロシアなど主要産油国が増産凍結で合意したものの、イランが協力する公算は小さいとみられているほか、増産凍結が実際に原油供給過多の解消につながるか疑問との声が根強いことが要因。
エナジー・アスペクツのアナリスト、ドミニク・ヘイウッド氏は「産油国が1月の水準で生産凍結しても、すでに供給が需要を日量100万バレル相当上回っており、供給過多の状態は続くことになる」と述べた。
石油輸出国機構(OPEC)のバドリ事務局長は22日、主要産油国による増産凍結合意が数カ月間維持されれば、供給過剰の解消に向け「他の措置」を検討する可能性があると表明。「最初のステップは増産の凍結だ。これが成功すれば、われわれは将来的に他の措置を取ることができる」と語った。
こうしたなか、イラン学生通信(ISNA)によると、同国のザンギャネ石油相は、主要産油国による増産凍結合意について、イランが制裁時に失った市場シェアの回復を阻むものであり「ばかげている」と語った。
*内容を追加して再送します。

私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」, opens new tab